2016年の不妊や妊娠に関するニュースをピックアップ

不妊や妊娠に関するニュース (2016)

不妊を取り巻く環境は
目まぐるしく変化しています。

 

 

不妊治療と言うと、つい一昔前までは
タイミング療法や人工授精のことを指し、
体外受精のような高度生殖医療を受けるのは
ごく一部の人達に限られていましたが、
現在では年間4万人以上の子供が
体外受精によって誕生
しており、
決して珍しくなくなりました。

 

 

これには医療技術の進歩はもちろんですが、
不妊症が社会に広く理解されるようになり
それに伴って助成金などの制度も整備され、
以前に比べて精神的にも金銭的にも
高度な不妊治療が受けやすくなった
という面が大きいと思われます。

 

 

このように不妊に悩む夫婦を取り巻く状況は
日々刻々と変化していますので、
昔からのイメージを抱き続けたままで
情報のアップデートを怠っていると
せっかく良いチャンスがあっても
逃してしまうことになります。

 

 

このページでは、私が普段の生活の中で
気になった不妊や妊娠に関するニュースを
ピックアップしてまとめていきますので、
ぜひ不妊に関する情報のアップデートに
お役立ていただければと思います。

 

震災後に妊娠の赤ちゃん 「極低体重」の割合2〜3倍に (NHK 2016.1121)

東日本大震災から3ヶ月以内に妊娠した
福島県の女性は、体重1,500g未満の
「極低出生体重児」を出産する割合が、
震災前よりも2〜3倍も高かったそうです。

 

 

日本医科大などのグループによると、
震災後3ヶ月以内に妊娠した福島県内の
1,728人の女性のうち、体重2,500g未満の
「低出生体重児」を出産した女性は
全体の11%にあたる185人で、震災前よりも
2〜3ポイント増えていたとのこと。

 

 

そして、さらにこのうち、体重1,500g未満の
「極低出生体重児」を出産した女性は20人で
これは震災前の2〜3倍にのぼる高い割合
だったそうです。

 

 

こうした高い割合は、震災後4ヶ月以降は
震災前の元に状態に戻ったとのことで、
震災時の強い精神的ストレスが
極低出生体重児の原因となった

と考えられるようです。

 

 

極低出生体重児は、脳性まひや知的障害
などの合併症のリスクがあるため、多くの場合
出産後も新生児集中治療室(NICU)での
治療が必要となってしまいます。

 

 

やはり妊娠時の強い精神的ストレスは
生まれてくる赤ちゃんにも悪い影響を与えて
しまうんですね。

 

 

災害時には、お腹が大きな妊婦はもちろん、
妊娠初期の女性にも、できるだけ精神的な
ストレスがかからないよう周囲がケアする
ことが大切だと思いました。

 

「卵子の若返り」?で2人妊娠 国内で初手法 (毎日新聞 2016.8.29)

大阪の不妊治療施設「IVFジャパン」が
本人の卵巣から採取したミトコンドリアを
卵子に注入する自家移植治療を実施し
2人が妊娠したと発表したそうです。

 

 

この手法は米国企業が開発したもので
「卵子の若返り」によって
妊娠率が向上すると注目されていましたが
国内での実施は初めてとのこと。

 

 

具体的な治療内容としては、
まず腹腔鏡手術で患者の卵巣にある
卵子前駆細胞からミトコンドリアを抽出し、
体外受精を行う際に、精子と一緒に
卵子に注入するというもので、
良質なミトコンドリアを注入することで
卵子の質が改善し、体外受精の
成功率が高まるそうです。

 

 

とは言え、この手法の効果や安全性は
まだ科学的に証明されておらず、
専門家からは慎重な対応を求める声も
あがっているそうです。

 

 

実際、国内ではこの手法による治療が
承認されたばかりで、妊娠に成功した
事例はまだ2例しかないわけですし、
海外でも「カナダなど3カ国で270例
以上実施され、約30の出産例がある」
といった程度で、実績としては
まだまだ不十分
な感じもします。

 

 

ですが、不妊症の新しい治療法が
開発されることは素晴らしいことですし、
不妊に悩む人にとって励みになりますので
前向きな良いニュースだと思いました。

 

 

費用は250万円ほどかかるそうで
現時点では誰でも受けられる治療法では
ありませんが、気になる方は調べてみては
いかがでしょうか?

 

不妊治療の費用を保障、医療保険の発売解禁へ (読売新聞 2016.2.3)

金融庁は、少子化高齢化対策の一環として
不妊治療の費用を保障する保険
の発売を今春にも解禁する方針だそうです。

 

 

これまでにも不妊治療には国や自治体による
助成金制度がありましたが、体外受精や
顕微授精などの高度生殖医療(ART)は
治療費が非常に高額で、助成金だけでは
とても治療費を賄い切ることができず、
患者の経済的負担が膨らみがちになるのが
問題になっていました。

 

 

そこで今回の不妊治療保険の解禁によって
民間の保険会社が公的な助成金制度を
補完する保険を販売できるようにすることで
不妊治療を受ける患者の経済的負担が
軽減されると期待されています。

 

 

この不妊治療保険は、具体的には
病気やケガの治療に備える医療保険の
特約として販売され、加入後に不妊症と
診断された場合に保険金を支払うという
形が想定されているようです。

 

 

ということは、既に病院で不妊症と
診断されている人は加入できないわけで、
この保険にどれほどのニーズがあるのか
個人的にはちょっと微妙な感じもします。

 

 

まだ若い20代の女性で、将来不妊症に
悩むことを想定して保険に入っておこうと
思う人はあまり多くないでしょうから、
この保険は30代で不妊に悩んでいるものの
まだ病院に行っていない人だけが入る
というヘンな保険になってしまうような気が
素人的にはします。

 

 

しかも、不妊治療歴を隠して入ろうとする
人もいるでしょうから、加入の際の審査を
どのようにするかなど、保険商品として
販売していくにはいろいろとクリアすべき
問題がありそうな気もします。

 

 

とは言え、行政と民間企業がそれぞれの
立場で不妊治療の支援に関わっていくのは
歓迎すべきことだと思いますので、
良い不妊治療保険が販売されるようになって
一人でも多くの不妊に悩む人が救われる
ようになったら良いなと思いました。

 

 

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