2013年の不妊や妊娠に関するニュースをピックアップ

不妊や妊娠に関するニュース (2013)

最近の医学の目覚ましい進歩に伴って
不妊治療や妊娠、出産の分野においても
次々と新しい技術が開発されています。

 

 

また、政権の交代や経済情勢の変化により
助成金制度などの内容も変更されることが
多いので、日頃から新聞やニュースなどを
小まめにチェックして情報をアップデート
しておくことが大切だと思います。

 

 

このページでは、当ブログ管理人の
りょうこが不妊や妊娠、出産に関する
ニュースの中で、特に気になった記事を
取り上げて紹介しています。

 

新不妊治療で世界初の出産に成功 聖マリ大 (2013.10.1 読売新聞)

20代や30代など若い年齢で月経が無くなって
しまうことを早発閉経と言うらしい
のですが、このほど聖マリアンナ医大が、
早発閉経の女性から卵巣を取り出して、
休眠状態の卵子を育てるという新しい
治療法で世界初の出産に成功したそうです。

 

 

一般に早期閉経とは、40歳未満で卵巣の
機能が衰えて排卵しなくなることを指し、
国内に約10万人の患者さんがいるそうです。
そして、これまではホルモン療法や、
他人からの卵子提供が主な対処方法
だったようです。

 

 

今回の女性は、25歳で早発閉経と診断され、
ホルモン療法を受けたものの排卵せず
29歳になって今回の手術を受けたそうです。

 

 

つまり、4年間ホルモン療法による
治療を受けても排卵しなかったとのことで
長い間本当につらかったのでしょうね。
そして、まだ世界で一度も成功して
いない治療に踏み切ったわけですから、
その勇気もすごいと思います。

 

 

手術の具体的な内容は、
まず腹腔鏡手術で卵巣を取り出して
冷凍保存し、特殊な培養液で
卵子の元になる細胞を培養して、
体内で卵子を育てるために
卵管の下の膜に移植したそうです。
そして、卵子が成長したところで採取して、
顕微授精で妊娠して、出産したのことです。

 

 

あまりにプロセスが複雑で、書いていて
意味が分からなくなるほどでしたが、
とにかく本当に大変な道のりですよね。

 

 

記事によると、その女性は無事3,300gの
元気な赤ちゃんを出産したとのことで
本当に良かったですね。

 

 

こういう困難の末に元気な赤ちゃんを
授かったというニュースを聞くと、
希望と勇気がもらえるような
気がしますよね。

 

不妊治療への助成は42歳まで、16年度から制限 (2013.8.20 日本経済新聞)

以前このページでも紹介しましたが、
厚生労働省が検討していた不妊治療助成金
制度の年齢制限の内容が決定したようです。

 

 

今回決定した新制度では、助成対象が
43歳未満に限定されることになり、
2016年度から実施されることになりました。

 

 

また、2014〜15年度については
新制度への移行期間とされ、
この期間は年齢制限は設けないものの
助成回数が現行の最大10回から
最大6回に減ってしまうとのことです。

 

 

つまり、2年間の移行期間があるとはいえ、
来年から制度自体は縮小されてしまう
わけですね。

 

 

たしかに、不妊治療は年齢が上がるにつれ
成功率が低下するため、「治療の有効性の
観点から年齢制限を設けることにした」
という厚労省の説明は一見理に適った
考え方のようにも聞こえますが、
個人的にはちょっと残念な気がします。

 

 

この助成制度で対象となる不妊治療は
体外受精と顕微授精ですので、
子供を授かりたい人にとっては
いわば最後の砦とも言える治療です。

 

 

体外受精や顕微授精といった非常に
高度な不妊治療をされる方というのは、
最初の数年は自然妊娠を目指したでしょうし
不妊治療を始めてからもタイミング療法や
人工授精などを経てきているでしょうから、
どうしても年齢が高齢になってしまう
と思うのです。

 

 

こういった苦しい状況に追い込まれている
人達を、単に治療の有効性という
効率重視の観点から切り捨てるというのは
厚生労働省の本来あるべき姿とは
少し違うような気がします。

 

 

私がこのブログで意見を述べたところで
何かが変わるわけでもないのですが、
不妊治療の助成に年齢制限を設けるのなら、
同時に年齢制限に引っ掛かってしまうような
人を少しでも減らそうとする対策も
必要だと思います。

 

 

日本では年齢に伴って妊娠が難しくなる
ことを知らないまま育つ大人が非常に多い
ですので、そういった事実を若い世代に
もっと啓蒙して、年齢制限によって妊娠を
諦めざるを得なくなる人をできるだけ
生み出さないようにする努力を
する必要があると思いました。

 

新型出生前診断1500人、当初予定の1.5倍 (2013.7.16 読売新聞)

妊婦の採血だけで胎児の染色体異常を
高い精度で調べることができる
新型出生前診断について、
今年(2013年)4月の導入から3ヶ月間で
全国22の施設で1534人が検査を受けたことが
分かったそうです。

 

 

記事によると、これは検査を実施する研究
チームが当初見込んでいた約1.5倍の人数で、
高齢妊娠の増加による関心の高まりが
背景にあるとのこと。

 

 

この新型出生前診断は、ダウン症の他、
18番目の染色体が1本多い「18トリソミー」と
13番目の染色体が1本多い「13トリソミー」の
3つの染色体異常の有無がかなりの高い精度で
分かるそうです。

 

 

高齢出産のリスクのページでも触れましたが
高齢になると染色体異常が起こる確率が
高くなるので、気になる気持ちは
とてもよく分かります。

 

 

私が妊娠していた時期は、日本ではまだ
新型の出生前診断が実施されていない頃
だったので、むしろ悩まずに済んで良かった
のかもしれません。

 

 

当時は(と言ってもつい数年前ですが)、
血液検査による出生前診断は
精度がだいぶ低く、実質的には羊水検査を
行うしかありませんでした。

 

 

ただし、羊水検査は子宮に針を射して
羊水を採取するので、流産確率が
300分の1程度あると言われていますし、
検査が行える時期も妊娠15〜18週と胎児が
かなり大きくなってからになります。

 

 

私の場合は、2度流産をしたせいも
あると思いますが、わずかとはいえ
流産確率があるというのが何より嫌でしたし
「流産せずに生まれてきてくれるのなら…」
という思いの方が強かったので、羊水検査を
受ける気にはなれませんでした。

 

 

最終的に羊水検査を受けないのならば、
当時の精度の低い血液検査を受けても
意味がありませんので、私たちは
夫婦で話し合って、出生前診断は
一切受けないことに決めました。

 

 

ただ、今回の新型出生前診断のように
流産のリスクがない血液検査だけで
高い精度で染色体異常が分かるのであれば
私もどう考えたかは分かりません。

 

 

もしかしたら私たち夫婦も
「受けるだけ受けてみよう」
と思ったかもしれません。

 

 

ですが、新型出生前診断で異常が出ても、
確定診断には羊水検査を受ける必要があり、
妊娠15週で検査を受けても、結果が出るのは
早くても妊娠17週頃になってしまいます。

 

 

妊娠17週と言えば、お腹の中の赤ちゃんの
胎動を感じ始める頃ですので、
その時期になって確定診断を受ける
というのは、本当に苦しい判断を迫られる
場合もあります。

 

 

ですので、出生前診断を受ける際には
夫婦で先のことも含めて十分に話し合って
決めることが大切だと思います。

 

不妊治療開始前に風疹の検査を (2013.6.22 産経新聞)

風疹の流行を受けて、日本産科婦人科学会は
不妊治療のために産婦人科を受診する
女性に対して風疹の抗体検査を行うよう
呼び掛けているそうです。

 

 

妊娠初期の女性が風疹に感染すると、
赤ちゃんの目や耳、心臓などに障害が出る
可能性があります。

 

 

そのため、病院では妊娠が分かった女性に
風疹の抗体検査を行うのですが、
もし抗体値が低くかったとしても
妊娠中は予防接種が打てないそうなのです。

 

 

そのため、不妊治療を行う前に
風疹の抗体を調べ、抗体値が低い場合は
妊娠する前に予防接種を受けるよう
呼びかけているようです。

 

 

たしかに、妊娠中は予防接種が打てない
というのなら、妊娠が分かってから風疹の
検査をしてもあまり意味がないですよね。

 

 

妊娠してからでは遅いということなので
不妊治療中の人に限らず
これから妊娠する可能性のある人は
夫婦ともに風疹の抗体検査を受けた方が
良さそうですね。

 

不妊助成の年齢制限を検討 (2013.5.2 産経ニュース)

不妊治療の助成制度に年齢制限を設ける
ことを、厚生労働省の有識者会議が
検討し始めているそうです。

 

 

現在の不妊助成制度の内容については
不妊治療の助成金のページで書いていますが
助成の回数や期間、夫婦の所得金額などの
条件はあるものの、年齢制限はありません。

 

 

しかし、厚労省の有識者検討会は
助成の対象を39歳以下にすることを
検討しているそうです。

 

 

39歳という年齢制限を検討する根拠は、
平成22年に助成を受けた40歳以上の割合は
35.7%と多くを占めるものの、
不妊治療で出産に繋がった割合は
32歳までが約20%であるのに対し、
40歳では7.7%、45歳では0.6%だったという
データによるそうです。

 

 

つまり、40歳以上の人に助成するよりは
出産する確率の高い若い世代に助成した方が
効率が良いという考え方なのでしょう。

 

 

もちろん、こういった費用対効果の問題は
ビジネスの世界では当然検討されるべき話
ですし、助成金には国民の税金が使われる
わけですから、より効率的な使い方を
検討するのは大切なことだと思います。

 

 

ただ、行政や福祉サービスの分野では
いくら効率的でないと言っても、
困っている人には手を差し伸べることも大切
だと思うのです。

 

 

たしかに40歳を過ぎると出産できる確率は
20〜30代に比べてかなり低くなりますが、
まったく可能性がないわけではありません。

 

 

また、不妊治療はただでさえ
年齢を重ねるごとに気持ちが焦って
精神的に苦しくなってくるのに、
もし年齢制限を設けてしまうと
40歳に近づいてきた女性は精神的にさらに
追い込まれることになります。

 

 

まだ可能性はあるのに、40歳を区切りにして
妊娠・出産を諦めてしまう人も増えてしまう
ような気もします。

 

 

検討会では、「日本では年を取ると妊娠が
難しくなることを知らない人が多い」という
データも紹介されたとのことですが、
まずはそういった事実を若い世代に啓蒙して
いくことが大切だと思います。

 

 

そうすることで、若い世代の人達に
自然分娩による出産が増えて、
不妊治療を本当に必要とする人達に
年齢に関係なく助成金が使われるように
なると良いですね。

 

 

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